神学的思考の論理

神学は「矛盾」の基礎の上に築かれる、ということらしい。『神学の思考』（佐藤優・著、平凡社）において、著者はそもそも人間が神について語ることはできない、と繰り返し強調する。

どういうことかというと、無限である神と有限である人間、その差は絶対的であり、人間が神について語ることは原理的に不可能なのである。この「不可能の可能性」に挑むという緊張が、神学的思考の核にあるということだ。

しかし人間はいかにして神を知るのか。人間が思考の中で組み立てた神は、偶像にすぎない。人間の思想は結局、独断論か不可知論となるほかない。神学にとって重要なのは、人間の論理ではなく、神の論理である。神からの働きかけ、つまり啓示に応えることにより、人間は神を知るのである。

人間は神について語ることを止め、神の啓示に虚心坦懐に耳を傾けなければならない。その啓示とは、キリスト教においてはもちろん、イエス・キリストである。人間は、イエス・キリストを通してのみ、神を知ることができる。

イエス・キリストは神と人間をつなぐ唯一の点である。神が人間の救済を目的として具体的な歴史に姿を現すこと、つまり神が人間となり十字架上で死んだことが、原罪を負った人間が救済される根拠となるのである。

ということで、著者はカール・バルト以降のプロテスタント神学に依拠しているらしいのだが、その「弁証法的」な論理の筋道を辿ること自体は結構興味深いものもあるとはいえ、やはり根本的には、イエス・キリストが救世主であるとか、人間は原罪を負っているとかを、自分の人生の問題として受け止めないと、神学の論理に深く入り込むことはできないようだ。

でも、著者の本には、非キリスト教徒である自分も引き込まれる力がある。著者が外交官から事件を経て作家になったのは、まさに「神の思召し」という感じがする。

日本株は20年上昇する。のか。

日本株の強気相場は「Just Beginning」、始まったばかりだというのは、ピーター・タスカ氏。90年代、その市場分析、批評が関係者の注目を集め続けたタスカ氏が日本株に強気な訳は――雑誌「フォーブス」日本版３月号のインタビュー記事からメモする。

なぜ、私ははじまりだと思っているのか。それは日本株の長期トレンドを見ると明らかだからです。日本の株式市場は、70～90年にかけて20年間の上昇期を経て、20年以上の下降線を辿っています。こうした事態は、“行き過ぎ”です。
今後、日本株市場は20年タームで“上げ相場”になる可能性があると思います。

いま、世界経済の一番のポイントは、「脱デフレ」です。
最も注目しているのは、「脱デフレ」が「脱インフレ」のミラーイメージである――ということです。
「脱インフレ」が始まったのは70年代後半。
70年代のイギリスは、インフレが大きな構造的問題で、当時のインフレ率は15～18％。そんななか、「インフレ抑制が世界的な問題だ」という世界的なコンセンサスができたことで、無気力だったイギリス政府も立ち向かわざるをえなくなり、結果的に世界中の株式市場で最も上昇したという経緯があります。
同じように「脱デフレ」で一番深刻な国はどこか――。それは日本です。ミラーイメージをそのまま引用すれば、世界が「脱デフレ」でコンセンサスができれば、一番恩恵を受けるのは、日本になるでしょう。今後、日本の投資環境は非常によくなる可能性があるのです。

日本株市場は、大相場心理により、悲観的な心理から変わろうとしているのは確か。“20年間の大循環”が、どこまでいくかわからないですが、少なくとも悲観論から脱却することは確かだと思います。

･･･ピーター・タスカも意外と、「相場的に」考える人だなという感じ。上がれば下がる、下がれば上がるのが相場。その基本要素はトレンドとサイクル。2012年末から日本株のトレンドが大きく変わったのは明らかだが、次も20年のサイクルでトレンドが大きく変わるかというと、今のところ半信半疑、というか９割方疑わしいけど。

ピケティの「リベラル」経済学

今週の「週刊東洋経済」（1/31号）の特集は「ピケティで始める経済学」。表紙にもピケティ先生の写真がドンと載ってる。さすが「ロックスター経済学者」と呼ばれるだけあって、見た目よし。特集トップの「ピケティとは何者か」からメモする。

ピケティの経済学者としての特徴は、資本主義は自動的にバランスの取れたものとはならないので、適度な管理が必要だという姿勢にある。これは歴史的にはケインズを代表とする中道左派の流れだ。実際、フランス現与党のリベラル政党、社会党との距離が近いことは母国ではつとに有名。格差是正の処方箋として世界的な資本課税の導入を提唱するなど、政治的にはリベラル色丸出しだ。

米国の経済学者の多くは自由市場を信奉する中道右派的な姿勢だ。彼らが格差問題に冷淡なことにピケティは不満を持っている。

その一方で、本のタイトルからマルクスとの関係を問われることが多いが、本人は「あまり読んだことがない」と素っ気ない。実際、ピケティの考え方や理論の組み立て方は、米国流のオーソドックスな新古典派経済学がベースとなっている。この辺りが、過激な姿勢にもかかわらず米国の経済学界に受け入れられる素地になっているようだ。

･･･1929年の大恐慌以降、資本主義の危機の時代に、ケインズが現れた。それから80年後の2008年に起きたリーマン・ショックという「恐慌」の後、資本主義の格差拡大の時代に、ピケティは登場した。資本主義の在り方に修正を迫る「リベラル」の季節が再び到来したのかどうか。

「グローバル・ジハード」の脅威

イスラム過激派のジハード主義。それはイスラムの教義に含まれる政治・軍事的な規範についての特定の解釈を、強制力（ジハード＝聖戦）で実践しようとするイデオロギーである――本日付日経新聞「経済教室」（「テロ思想」強まる拡散懸念）、池内恵・東京大学准純教授の寄稿から以下にメモする。

イスラム教の根幹はイスラム法にある。7～12世紀を中心に、イスラム教の創立と拡大期の社会・政治情勢を反映したものだ。アラビア半島で多神教徒を制圧し、キリスト教徒やユダヤ教徒を支配下に置いた経緯は聖典コーランや預言者ムハンマドの言行録に記されている。それが大帝国の形成過程で異民族・異教徒を支配する側の法として体系化された。

20世紀後半、一度は西洋起源の国際法秩序や人権規範を受け入れたイスラム諸国で、外来の規範を排除し、再びイスラム法を施行しようとする潮流が広まった。問題は、武力によるジハードを信仰者の義務だと唱導するジハード主義の伸長である。

通説的な法学解釈によれば、イスラムの支配に服従しない異教徒がジハードの対象になる。ウサマ・ビンラディンのアルカイダが攻撃対象としたのが、湾岸戦争後の米国主導の「新世界秩序」である。「9.11事件」後、米国は全力を挙げて対テロ戦争に取り組み、潜伏下に置かれたアルカイダは「組織からイデオロギー」への変貌を遂げた。イデオロギーとしてのアルカイダは、各地に独立した支部や関連組織を生み出していった。

アルカイダそのものの勢力や威信が衰えてもグローバル・ジハードの理念そのものは衰えず、アルカイダの中枢の直接の指揮命令系統にはつながっていない、非集権的で分散型のネットワークに、グローバル・ジハードは担われるようになった。

イデオロギーの拡散は軍事力では阻止できない。イラク・シリアと地理的に連続しない各地で、イデオロギーや行動モデルに共鳴する集団が勝手にイスラム国を宣言し、世界各地がまだら状に「イスラム国」になってしまう危険性を、注視しなければならない。

･･･冷戦終結時、自由な民主主義が社会主義とのイデオロギー闘争に勝利した、と言われた。いま「アルカイダ」イデオロギーは、欧米及び欧米的価値観をベースとする民主主義各国の脅威となりつつある。もちろん暴力的イデオロギーが最終的に勝利するはずもないが、この戦いはそう簡単には終結しないという予感もある。

私はシャルリではない

もちろんテロは許せない。が、「表現の自由」も濫用気味だな。と、クリスチャンでもムスリムでもない自分は思う。以下に本日付日経新聞コラム「春秋」からメモする。

おもに欧米の話だが、これほどまでに広く使われたフランス語のスローガンが近ごろあっただろうか。Je suis Charlie（私はシャルリ）。イスラム過激派に襲われた週刊紙「シャルリエブド」に自らを重ねたものである。

一節に人は何を託しているのだろう。犠牲者への弔意。テロへの憎しみ。暴力に屈せぬ姿勢への共感。表現の自由や寛容な社会を守る決意と連帯。それは分かる。

（しかし）風刺の毒が無辜の人の心の底をえぐる凶器になってはいないか。

シャルリは普段２万～３万の発行部数を今週は500万にまで増やし、それが飛ぶように売れている。銃で新聞を潰すことはできないことの証明、それは何より、シャルリに携わる人々の勇気の賜物である。そのことを重々承知したうえで、シャルリの中身を批判する自由にも目を向ける。私はシャルリではないのだから。

･･･風刺の対象となる権力には、宗教的権威も含まれるらしい。が、イスラムの普通の人々を傷つけ不快にする表現は控えるべきだと思う。デモのスローガンも、単に「テロ撲滅」を掲げてくれれば違和感は無かったろうに、「表現の自由」を前面に押し出すものだから、フランスの国威発揚に向けた演出という感が無きにしも非ず、なのである。