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2014年8月24日 (日)

2005年相場の再来を期待

日経新聞電子版8/20付記事「日本株、2005年相場の再来か」から以下にメモする。

「上値はせいぜい1万6500円だろう」
「自分は(公式には)1万8000円だが、市場の大勢意見は1万7000円のようだ」
何人かの市場関係者に年末までの上値メドを聞いたところ、どうも歯切れが悪かった。
 

彼らが日本株の見通しにやや慎重なのは、来年予想される米国の利上げの影響を読み切れないためだ。 

国内経済も、なかなかすっきりしない。4月の消費増税の影響が予想外に長引き、景気は腰折れするのではないかという不安がくすぶっている。 

「いま市場で口にされる不安材料は、日経平均が1年あまり1万1000円前後でもみあった2004年から05年夏にかけてよく似ている」。楽天証券経済研究所の窪田真之チーフ・ストラテジストは話す。 

米連邦準備理事会(FRB)は04年6月、約4年ぶりの利上げに踏み切った。利上げ前後の米株は高値圏で神経質な展開が続いたが、経済はその後も順調に拡大し、05年後半以降、米株は上昇基調を強めた。 

日本では景気は踊り場だった。ただ05年夏以降は、円安・ドル高の進行で企業収益が拡大。「郵政解散」をきっかけとした小泉純一郎首相(当時)による構造改革への期待もあり、株価は急上昇した。 

窪田氏はこうした経緯を踏まえ、05年相場の再来があるとにらんでいる。日本株の上放れの時期は今年11月ごろ、来年3月には日経平均は1万8000円台を付けるとみる。 

年後半は米国向けを中心とした輸出の拡大も期待できそうだ。米景気の本格回復と日米金利差拡大による円安など05年相場再来の条件はそろいつつあるようにみえる。

・・・2003年は相場底入れから株価急騰、04年のもち合い、そして05年の再上昇――という動きは、今回の12年末の株価底入れから13年の上昇、そして14年はもち合いという現状に、重ね合わせてみることができる。ここから、05年当時の「郵政解散」のような相場上昇に勢いを付ける材料が出てくる望みは薄いのかも知れないが、企業業績の拡大が持続すれば、ほぼ10年前のパターンが再現されてもおかしくはない。

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