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2010年2月22日 (月)

「PIGS」の次は「STUPID」?

ギリシャ危機をきっかけに国家の信用リスク、いわゆるソブリンリスクが注目されているが、PIIGS(またはPIGS)の次はSTUPIDか、という話が今週の日経ヴェリタス(2/21号)に載っている。ギリシャの財政問題が明らかになって以降、財政に不安を抱える「PIIGS」(ポルトガル、イタリア、アイルランド、ギリシャ、スペイン)各国の国債利回りが上昇し、ユーロもドルや円に対して下落。さらに足元ではドバイへの不安も再燃、イギリス(UK)やトルコなど非ユーロ国も含めた「STUPID」(スペイン、トルコ、UK、ポルトガル、イタリア、ドバイ)へと売りが拡がる懸念もあるという。以下にメモ。

不安の連鎖の起点は2008年のリーマン破綻。海外資金に依存し「身の丈」を超える拡大路線を取っていた国が相次ぎ通貨危機に見舞われたのが、ソブリンリスクの第1段階だった。

その後、欧米主要国による金融救済策や新興国も含めた景気刺激策が功を奏した。だが、しばらくすると危機対策に巨額の資金を投じた各国の財政悪化が不安視されるようになり、安全圏だったユーロ加盟主要国まで不安が広がる第2段階へと進んでいる。

BNPパリバ証券の中空麻奈氏は、「ギリシャ問題が尾を引くうちに不安が英国などにも波及し、米国や日本にも影響が出てくる」と懸念する。
背景には成長の源泉を新興国に頼る世界経済の構造変化がある。「成長の裏付けのある新興国よりも、財政や経済状況の厳しい先進国の信用力が疑問視される時代に入っている」(中空氏)。

90~00年代の南米危機やロシア危機、アジア危機など、かつてはソブリンリスクの発火点は新興国だった。世界経済にとっては「ぼや」にとどまった。だが先進国が舞台となった今回の危機が日米を巻き込む「大火」となれば、長期戦となるのは必至。カギを握るのは、金融危機の震源地・米国の金融緩和の「出口」の行方となりそうだ。

・・・しかしPIGSに続いてSTUPID(一部の国は被ってるけど)、「ブタ」さんの次は「バカ」者かよ、何か悪ノリというか、ちょっとふざけすぎ?って感じもする一方、誰が考えるのか知らないけど、意地の悪い語呂合わせをよく思いつくもんだと妙に感心したりする。

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